「長期優良住宅の普及の促進に関する法律」(2009年6月4日施行)は、住宅を長期にわたり使用することにより、住宅の解体や除去に伴う排気物の排出を抑制し、環境への負荷を低減するとともに、建替えに係わる費用の削減によって国民の住宅に対する負担を軽減し、より豊かでより優しい暮らしへの転換を図ることを目的としています。

| ●ベタ基礎仕様(強固な仕上げ 1.25倍強度) ●次世代省エネ基準クリア(厚い断熱材) ●壁倍率が3倍(地震に強い) ●オール樹脂サッシ(断熱Low−E複層ガラス) ●熱交換型換気扇(第一種換気システム、1階・2階共) ●エコキュート・IH ●暖房エアコン4台 ●省エネ床暖房(トイレ・洗面・キッチン) |
| 劣化対策 | 数世代にわたり住宅に構造'躯体ができ、通常想定される維持管理条件下で、構造躯体の仕様継続期間が少なくとも100年程度となる措置。 |
| 耐震性 | 極めて稀に発生する地震に対し、継続利用の為の改修の容易化を図る為、損傷のレベルの程度をはかり、大規模地震力に対する変形を一定以下に抑制する措置を講じる。 |
| 維持管理 更新の容易性 |
構造躯体に比べて耐用年数が短い内装・設備について、維持管理(清掃・点検・補修・更新)を容易に行う為に必要な措置が講じられている。 |
| 可変性 | 居住者のライフスタイルの変化に応じて間取りの変更が可能な措置。 |
| バリアフリー性 | 将来のバリアフリー改修に対応できるよう共用廊下等に必要なスペースが確保されている。 |
| 省エネルギー性 | 必要な断熱性能等の省エネルギー性能が確保されて、次世代省エネルギー基準に適合すること。 |
| 居住環境 | 良好な景観の形成その他の地域における居住環境の維持及び向上に配慮されたもの。 |
| 住戸面積 | 良好な居住水準を確保する為に必要な規模を有し、戸建て住宅は75u以上(2人世帯の一般型誘導居住面積水準) |
| 維持保全計画 | 建築時から将来を見据えて、定期的な点検・補修等に関する計画が考えられている。維持保全計画は@構造耐力上主要な部分、A雨水の浸入を防止する部分、B給水・排水の設備について、点検の時期・内容を定める。(少なくとも10年ごとに点検を実施すること。) |
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